介護分野で働く理学療法士の年収は、平均で約410万〜430万円が目安です。医療機関勤務の理学療法士と比べるとやや低めですが、訪問リハビリや管理職になることで年収500万円超を狙うことも十分に可能です。今回は、介護分野で働く理学療法士の年収を施設形態別・経験年数別・地域別に経験者の声つきでまとめし、手取り額の目安や年収アップの具体策まで細かく紹介します。
- 介護分野の理学療法士の平均年収は約410万〜430万円
- 施設形態によって380万〜550万円超までレンジが広い
- 訪問リハ・管理職・首都圏転職が年収アップの王道ルート
理学療法士（介護）の年収：結論
介護分野（介護保険下の事業所）で働く理学療法士の平均年収は、約410万〜430万円です。厚生労働省「賃金構造基本統計調査」や民間求人データを総合すると、以下の水準が目安となります。
- 月収（基本給）：約28万〜32万円
- 賞与（年2回合計）：約60万〜90万円
- 年収レンジ：約380万〜520万円
医療機関（病院・診療所）勤務の理学療法士の平均年収が約440万〜460万円であるのに対し、介護分野はやや低めの水準です。理由としては、介護報酬の単価設定が医療より控えめであること、夜勤・当直手当が発生しにくいこと、リハ専門病院に比べて施設基準の加算が取りにくいことなどが挙げられます。
ただし「介護分野＝年収が低い」と一括りにするのは早計です。訪問リハビリのように1件あたりの単価が高く件数を積み上げやすい働き方や、リハビリ部門の主任・管理職、施設長候補のキャリアでは、年収500万〜650万円のレンジも十分現実的に狙えます。施設形態とキャリアパスの組み合わせで、年収は大きく変わると考えましょう。
なお、ここで紹介する金額はあくまで目安です。同じ施設形態でも、運営法人の規模、加算の取得状況、地域区分、役職の有無、送迎業務の兼務などによって個別の年収は大きく変動します。直近の介護報酬改定では、リハビリ・機能訓練・栄養・口腔の一体的な取組が強く評価されるようになり、PTの専門性が施設経営に直接貢献する場面も増えてきました。年収交渉の際には、自分が施設にもたらす収益貢献（加算算定体制の構築、在宅復帰率の向上など）を具体的な数字で示せるようにしておくと有利です。
- 平均年収は約410万〜430万円、医療より20万〜30万円低い
- 訪問リハ・管理職なら600万円超も射程
- 加算取得への貢献度が年収交渉の強い材料になる
年収の詳細データ・内訳
ここからは、介護分野で働く理学療法士の年収を「経験年数」「施設形態」「地域」「手取り額」の4軸で詳しく見ていきます。求人サイトや業界調査の数値をベースにした目安としてご活用ください。
経験年数別の年収目安
| 経験年数 | 年収目安 | 月収目安（基本給） |
|---|---|---|
| 1〜3年目 | 340万〜380万円 | 23万〜26万円 |
| 4〜9年目 | 380万〜440万円 | 26万〜30万円 |
| 10〜14年目 | 430万〜500万円 | 29万〜33万円 |
| 15年以上 | 460万〜600万円 | 32万〜38万円 |
新卒〜3年目は340万〜380万円スタートが一般的で、医療分野とほぼ同水準です。差が広がるのは10年目以降で、介護分野は役職への登用や昇給の伸び幅が施設規模によって変動しやすい傾向があります。新卒からの昇給ペースは年5,000〜10,000円が目安で、加算取得への貢献度が査定に反映される事業所では、評価次第で昇給スピードが加速します。
施設形態別の年収目安
| 施設形態 | 年収目安 | 特徴 |
|---|---|---|
| 介護老人保健施設（老健） | 約420万〜460万円 | リハ機能が中心。在宅復帰加算で評価が高い |
| 特別養護老人ホーム（特養） | 約380万〜420万円 | 機能訓練指導員として配置されるケースが多い |
| 通所リハビリ（デイケア） | 約380万〜430万円 | 送迎業務を兼ねる場合あり |
| 通所介護（デイサービス） | 約360万〜400万円 | 個別機能訓練加算の取得状況で差が出る |
| 訪問リハビリテーション | 約450万〜550万円 | 件数や歩合制で年収アップしやすい |
| 有料老人ホーム・サ高住 | 約380万〜450万円 | 運営母体によって幅が大きい |
もっとも年収水準が高いのは訪問リハビリで、件数ベースのインセンティブがある事業所では550万円以上も珍しくありません。一方、デイサービスや特養はベース給与が低めですが、夜勤がなく勤務時間が安定しているメリットがあります。なお、特養や通所介護では「機能訓練指導員」としてPTが配置され、個別機能訓練加算の算定責任者となるケースが多く見られます。加算が取得できているかどうかが、施設のリハビリ職の処遇水準を大きく左右する要因です。
都道府県・地域別の傾向
介護報酬には地域区分（1級地〜7級地・その他）があり、東京23区などの1級地は地域単価が高いため、給与にも上乗せが期待できます。一般的な傾向は下記で整理します。
- 首都圏（東京・神奈川・千葉・埼玉）：平均より＋20万〜50万円
- 大阪・愛知・福岡などの政令市：平均並み〜＋10万円
- 地方都市・町村部：平均より−20万〜−40万円
求人サイトのデータでも、東京都内の老健や訪問リハではベース月給30万〜35万円が目立つ一方、東北・四国・九州の一部地域では23万〜26万円スタートの求人が多く見られます。ただし地方は住宅費・物価が安く、可処分所得ベースでは大きな差にならないこともあります。「年収額面」だけでなく、生活コストとセットで判断することが重要です。
手取り額の目安
| 年収（額面） | 月収手取り目安 | 年間手取り目安 |
|---|---|---|
| 380万円 | 約24.5万円 | 約305万円 |
| 430万円 | 約27.5万円 | 約340万円 |
| 500万円 | 約31.5万円 | 約390万円 |
| 600万円 | 約37万円 | 約460万円 |
社会保険料・所得税・住民税を差し引いた手取りは、額面のおよそ75〜80％が目安です。年収が上がるほど税負担も増えるため、額面アップに対して手取りは微増にとどまる点に注意しましょう。40歳以上は介護保険料の負担が加わるため、同じ額面でも手取りが月5,000〜8,000円ほど目減りします。扶養家族の有無、住宅ローン控除、iDeCo・ふるさと納税の活用などで、実質的な可処分所得は年間で10万〜30万円単位で変わってきます。
- 新卒は医療と差なし、10年目以降に開きが出やすい
- 訪問リハ・老健は年収を伸ばしやすい施設形態
- 手取りは額面の75〜80％、節税対策で実質可処分所得を増やせる
他職種・他施設との比較
医療機関の理学療法士との比較
医療機関（急性期・回復期病院）勤務の理学療法士の平均年収は約440万〜460万円です。介護分野との差額は20万〜30万円程度ですが、急性期病院は夜勤・当直手当、回復期は施設基準の加算が大きく、賞与の水準も総じて高めです。一方、介護分野は残業時間が短く、有給取得率が高い傾向があり、ライフバランスを重視する層にとっては魅力的な環境と言えます。近年は地域包括ケアの推進で、急性期病院で経験を積んだ後に介護分野（特に訪問リハ・老健）へキャリアチェンジするPTも増加しており、給与面のマイナスを生活時間や専門性の発揮で補うキャリア観が広がっています。
作業療法士・言語聴覚士との比較
同じリハビリ職である作業療法士（OT）の介護分野平均年収は約400万〜420万円、言語聴覚士（ST）は約390万〜420万円で、PTとほぼ同水準です。職種による大きな差はなく、施設形態や役職、加算取得への関与度で年収が決まる傾向が強いと言えます。
介護職員・看護師との比較
| 職種 | 介護分野での平均年収 |
|---|---|
| 理学療法士 | 約410万〜430万円 |
| 作業療法士 | 約400万〜420万円 |
| 介護福祉士 | 約360万〜390万円 |
| 看護師（介護施設） | 約430万〜480万円 |
| ケアマネジャー | 約400万〜430万円 |
介護施設内では看護師が最も高水準で、PTは2番手のポジションです。ただし夜勤を含む看護師に対して、PTは日勤のみで近い水準を得られる点はメリットと言えます。処遇改善加算の対象範囲が見直され、PTやOTも一部支給対象となる事業所が増えてきましたが、依然として介護福祉士ほどの恩恵は受けにくい構造です。今後の制度改定の動向は要チェックです。
現場の声・実例
事例1：30代男性・老健勤務（経験8年）
関東の介護老人保健施設に勤務する30代男性PTのケース。基本給29万円、賞与年4.2か月、各種手当を含めて年収は約450万円。在宅復帰率を維持するチームの主任を任され、役職手当2万円が加算されています。「夜勤がなく家族との時間も確保できる。病院時代より年収は20万円ほど下がったが、QOLは確実に上がった」とのことです。
事例2：20代女性・デイサービス→訪問リハへ転職
新卒でデイサービスに入職し3年目に訪問リハビリへ転職した20代女性PTのケース。デイ時代の年収は約370万円でしたが、訪問リハに転職後は1日6〜7件のリハ提供で年収約480万円にアップ。「移動時間や体力負担はあるが、利用者と1対1で深く関われるのが魅力。歩合制で頑張りが反映されやすい」と語ります。
事例3：40代男性・リハ部門マネージャー
大手介護グループでリハビリ部門マネージャーを務める40代男性PT。複数施設のリハ計画統括、新卒採用、加算管理を担い、年収は約620万円。「臨床より管理業務が中心になるが、若手育成や事業運営に関われるやりがいは大きい。介護分野でも管理職ルートで年収600万円超は十分狙える」とのことです。
事例4：50代女性・複数事業所と契約するフリー型PT
50代でフリーランス的に複数事業所と契約する女性PT。週3日を訪問リハ事業所、週1日を地域包括支援センター、土曜は自費リハの非常勤として稼働し、年収約580万円。「組織に属さず複数の現場で働くことで視野も収入も広がった。年齢を重ねても専門性さえあれば選べる働き方は多い」と話します。
年収アップのアクション・次の一歩
介護分野で年収を伸ばすには、以下のような選択肢があります。
ここのデータ・比較表で この記事のテーマ の輪郭を把握する。
勤務地・経験年数・希望年収を整理し、当てはまる選択肢を絞り込む。
介護専門の転職エージェントなど、現場情報を持つ専門家に相談すれば判断精度が上がる。
- 訪問リハビリへ転職：1件あたりの単価が高く、件数で年収を伸ばしやすい
- 管理職・主任を目指す：役職手当2万〜10万円、年収500万〜650万円が射程
- 認定理学療法士・専門理学療法士の取得：資格手当や昇給査定で有利
- 地域加算が高いエリアへの転職：首都圏なら同条件でも額面アップ
- 副業（スポット訪問・セミナー講師・記事執筆）：本業＋αで月3万〜10万円
まずは現職の給与テーブルと加算取得状況を確認し、市場価値を測るためにPT/OT特化の転職サイト（PTOTSTワーカー、PTOT人材バンク、マイナビコメディカル等）に登録しておくのが現実的です。複数のエージェントから求人提案を受けることで、現職の相場感も明確になります。特に2024〜2026年は介護報酬改定で「LIFE（科学的介護情報システム）」関連加算やリハ・機能訓練・栄養・口腔の一体的取組が強化されており、データ分析や多職種連携をリードできるPTは評価・年収面でも恩恵を受けやすい局面です。
- 訪問リハ・管理職・首都圏転職が年収アップの王道
- 認定資格は手当より評価アップ・転職時の交渉力に効く
- 転職サイト複数登録で市場価値を把握しておく
よくある質問
Q. 介護分野の理学療法士で年収500万円超は現実的ですか？
A. 訪問リハビリ、リハ部門の主任・管理職、首都圏の老健などでは十分現実的です。経験10年以上で役職に就けば、年収500万〜600万円のレンジに入ることが多くなります。フリーランス的な複数契約や副業を組み合わせれば、さらに上振れも可能です。
Q. 病院から介護施設に転職すると年収はどれくらい下がりますか？
A. 一般的には20万〜40万円ダウンが目安です。ただし夜勤や当直がない分、時給換算ではむしろ高くなるケースもあり、ライフスタイル次第で「実質的な得失」は変わります。残業時間や有給取得率も含めて総合的に判断するのがおすすめです。
Q. 介護分野で給料が上がりにくい理由は何ですか？
A. 介護報酬の単価が医療より低めに設定されていること、加算取得のハードルが高いこと、夜勤・当直手当が乏しいことが主な要因です。施設の経営状況や加算取得状況によっても差が出るため、入職前に算定中の加算をチェックしておくと安心です。
Q. 訪問リハビリは本当に稼げますか？体力的にきつくないですか？
A. 件数ベースのインセンティブがある事業所では年収500万円超も狙えますが、移動時間や1人で判断する負担があります。1日6〜7件が標準的で、夏場や雪国では体力消耗も大きい点は考慮が必要です。腰痛・天候リスクへの備えとして、車両支給や直行直帰制度の有無を必ず確認しましょう。
Q. 認定理学療法士の資格を取ると年収はどれくらい上がりますか？
A. 直接的な手当は月3,000〜10,000円程度が一般的で、年間に換算すると4万〜12万円のアップにとどまります。ただし管理職登用や転職時の評価で有利になるため、長期的な年収アップ効果は大きいと言えます。
Q. 副業として自費リハや講師業はできますか？
A. 自費リハの個別契約や、養成校・セミナー講師、記事執筆などで副収入を得るPTも増えています。月5万〜15万円のプラスを狙うことが現実的ですが、公的施設は副業禁止のケースが多く、民間でも就業規則の確認が必須です。本業に支障が出ない範囲で許可制となっている施設もあります。
