作業療法士（介護）の年収・仕事内容・なり方を整理【2026年版】

介護領域で働く作業療法士（OT：Occupational Therapist）は、高齢者の「できる動作」を取り戻し、生活の質（QOL）を支える国家資格専門職です。需要は年々拡大しており、特別養護老人ホームや老人保健施設、デイケアなどでの求人が増加しています。この記事では、介護施設で働く作業療法士の年収、仕事内容、資格取得ルート、向いている人の特徴、求人の探し方までを、厚生労働省の公式統計に基づいてひととおり整理します。これから介護領域への転職を検討している作業療法士、未経験から作業療法士を目指したい方の意思決定に役立つ情報をまとめました。

作業療法士（介護）とは

作業療法士（介護）とは、作業療法士法（昭和40年法律第137号）に基づく国家資格を持ち、介護保険制度のもとで運営される介護施設や在宅サービスで、高齢者・障害者の生活機能向上を支援する専門職を指します。理学療法士（PT）が「立つ・歩く」といった基本動作を担当するのに対し、作業療法士は「食べる・着替える・トイレに行く」といった応用動作（ADL：Activities of Daily Living）と、手芸・園芸・調理などの「作業活動」を治療手段に用いる点が特徴です。

介護領域における作業療法士は、医療機関のリハビリテーション部門から派生・拡張した職域であり、2000年の介護保険制度施行以降、老人保健施設や通所リハビリテーション、訪問リハビリテーション事業所などでの配置が義務化・推奨されてきました。現在では特別養護老人ホームや有料老人ホームでも機能訓練指導員として配置されるケースが増えています。

作業療法士（介護）の業務範囲

介護領域における作業療法士の業務範囲は、医療領域と比較して「生活そのもの」に踏み込む比重が大きい点が特徴です。具体的には次の5つに整理されます。

• 身体機能の維持・改善訓練：関節可動域訓練、筋力増強訓練、麻痺側上肢の機能訓練など
• 応用動作（ADL/IADL）訓練：着替え、入浴、調理、買い物などの生活行為訓練
• 認知機能の評価と訓練：認知症高齢者への回想法、現実見当識訓練、活動療法
• 福祉用具・住環境の選定：杖、車椅子、手すり、段差解消などの提案と適合判定
• レクリエーション・集団活動の企画：手芸、園芸、書道、音楽活動などの作業を通じた心身の活性化

他職種との違い

介護現場には類似する専門職が複数存在しますが、作業療法士の役割は「作業（生活行為）」を治療手段とする点で他と一線を画します。

職種	主な対象	アプローチの中心	資格要件
作業療法士（OT）	応用動作・心身機能	生活行為・作業活動	国家資格（3〜4年養成校）
理学療法士（PT）	基本動作	運動療法・物理療法	国家資格（3〜4年養成校）
言語聴覚士（ST）	言語・嚥下・聴覚	コミュニケーション・摂食	国家資格（3〜4年養成校）
介護福祉士	日常生活全般	介護・身体介助	国家資格（実務経験＋試験）

同じリハビリ職でも、PTが「歩けるようになる」を目標とするなら、OTは「歩いてトイレに行き、用を足し、戻ってこられる」までの一連の生活行為を支援対象とします。介護施設ではこの違いが特に重要で、利用者の自宅復帰や施設内自立度の向上に直結する役割を担います。

作業療法士（介護）の仕事内容

介護領域の作業療法士は、医療機関でのリハビリと比べて生活密着型のアプローチが求められます。利用者の「これまでの暮らし」と「これからの暮らし」を理解し、残存機能を活かしてできることを増やしていく支援が中心です。

主な業務

介護施設・在宅サービスにおける作業療法士の主要業務は、次の7つに集約されます。

• 初期評価とリハビリ計画書の作成：入所・利用開始時にADL・IADL・認知機能を評価し、ケアマネジャーや医師と連携してリハビリ計画書を作成します。多職種カンファレンスでの説明責任も担います。
• 個別リハビリテーションの実施：1回20〜40分程度の個別訓練を、週2〜5回提供します。麻痺側の機能訓練、座位・立位バランス訓練、手指の巧緻動作訓練などが代表例です。
• 集団活動・レクリエーションの企画運営：書道、塗り絵、手芸、料理、園芸といった作業活動を集団で実施し、心身機能と社会性を同時に刺激します。
• 福祉用具・自助具の選定と作製：箸が持ちにくい利用者への自助具作製、車椅子や歩行器の適合、住宅改修の助言など、生活環境への介入も重要業務です。
• 介護職員への助言と技術指導：移乗介助の方法、ポジショニング（褥瘡予防のための姿勢調整）、食事姿勢などを介護職員に指導し、施設全体のケアの質を底上げします。
• 家族指導・退所支援：自宅復帰を目指す利用者の家族へ、介助方法や住環境調整を指導します。退所前訪問指導も実施します。
• 記録・書類業務：日々のリハビリ記録、モニタリング、計画書の3か月ごとの更新、加算算定に必要な書類整備を行います。

1日のスケジュール

介護老人保健施設に勤務する常勤作業療法士の標準的な1日の流れは次のとおりです。

時間	業務内容
8:30	出勤・申し送り、当日のスケジュール確認
9:00〜12:00	個別リハビリ（午前4〜6名）、評価・計画書作成
12:00〜13:00	休憩・食事姿勢の観察と助言
13:00〜15:30	集団リハ・レクリエーション、個別リハ（午後3〜5名）
15:30〜16:30	多職種カンファレンス・家族面談
16:30〜17:30	記録、計画書更新、翌日準備
17:30	退勤

夜勤・シフト実態

作業療法士は基本的に日勤のみで、夜勤はありません。これは医療・介護領域共通で、リハビリ業務が日中の活動性を前提としているためです。土日祝日についても、入所系施設（老健・特養）では交代制でカバーするケースが多く、デイケアやデイサービスは原則日曜休み、訪問リハは土日休みが一般的です。年間休日は110〜125日程度で、医療機関と同等の水準が確保されています。

現場の体験談

「老健に転職して3年目です。医療機関にいた頃は退院がゴールでしたが、ここでは『その人らしい生活の再構築』が目標。100歳の利用者さんが孫の結婚式に出席するため、立位保持の訓練を3か月続けて達成した時の家族の涙は忘れられません。生活に深く関われる仕事です。」（30代女性・OT経験7年）

作業療法士（介護）の年収・給与

介護領域で働く作業療法士の年収は、施設形態・経験年数・地域・役職によって幅があります。ここでは厚生労働省の公式統計をベースに、リアルな年収相場を書きます。

平均年収

厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」によれば、作業療法士（PT・OT・ST含む統計区分）の平均年収は約429万円です。月収平均は約30.8万円、年間賞与は約59.4万円となっています。介護領域に限定すると、医療機関と比べてやや低めの水準ですが、施設加算や処遇改善の対象となるケースがあり、地域差や法人差の方が大きい傾向です。

年齢別年収

作業療法士の年収は、経験年数の蓄積とともに緩やかに上昇していきます。20代後半までは介護福祉士などと大差ありませんが、30代以降の管理職昇進や訪問リハ・専門特化により差が開きます。

年齢階級	平均年収（目安）	備考
20代前半	約340〜380万円	新卒〜実務2年目
20代後半	約380〜420万円	主任候補・夜勤手当含む
30代	約420〜470万円	役職昇進が分岐点
40代	約460〜530万円	管理職・科長クラス
50代	約480〜570万円	施設長・本部職含む
60代	約400〜480万円	嘱託・再雇用

施設タイプ別年収

同じ作業療法士でも、勤務先の施設形態によって年収は変動します。介護領域の代表的な5つの勤務先で比較しました。

施設タイプ	平均年収	特徴
介護老人保健施設（老健）	約400〜470万円	OT配置義務あり、求人安定
特別養護老人ホーム（特養）	約380〜450万円	機能訓練指導員として配置
通所リハビリテーション	約400〜460万円	日勤土日休みが多い
訪問リハビリテーション	約430〜520万円	歩合・手当で高水準も可能
有料老人ホーム	約380〜480万円	大手法人ほど待遇良好

他職種との比較

介護領域で働く関連職種と作業療法士の年収を比較すると、専門資格職としてのポジションが見えてきます。

職種	平均年収	資格
作業療法士（介護）	約429万円	国家資格
理学療法士（介護）	約432万円	国家資格
言語聴覚士	約419万円	国家資格
看護師（介護施設）	約480万円	国家資格
介護福祉士	約364万円	国家資格
ケアマネジャー	約405万円	公的資格

年収アップ5つの方法

1. 訪問リハビリへの転換：訪問件数による歩合制を採用する事業所も多く、件数をこなすことで年収500万円超えも現実的です。移動時間が長い分、自己管理能力が問われますが、利用者一人ひとりに深く関われる魅力もあります。
2. 管理職・役職への昇進：リハビリ科長、機能訓練部主任などの管理職に就くことで月給が3〜8万円アップします。新人指導や勤務シフト管理など業務範囲は広がりますが、安定した昇給ルートです。
3. 専門・認定資格の取得：認定作業療法士、専門作業療法士（認知症・高齢期など）の資格を取得すると、手当が支給される法人や、転職市場での評価が大幅に上がります。学会発表や事例研究の実績も評価対象です。
4. 大手法人・医療法人グループへの転職：全国展開する大手介護事業者や医療法人グループは、給与テーブルが整備され昇給率も明確です。住宅手当・退職金制度などの福利厚生も充実しており、生涯年収で見るとメリットが大きい傾向にあります。
5. 独立開業（訪問看護ステーション等）：訪問看護ステーションを共同設立し、リハビリ職として参画することで、経営者報酬を得られる道もあります。リスクは大きいものの、年収700万円以上のケースも存在します。

作業療法士（介護）になるには（資格・ルート）

作業療法士は名称独占の国家資格であり、業務独占ではないものの、介護保険制度上の機能訓練指導員として配置加算の対象となるため、施設運営上不可欠な専門職です。資格取得には文部科学大臣指定または厚生労働大臣指定の養成校を卒業し、国家試験に合格する必要があります。

必要な資格と要件

作業療法士になるには、作業療法士法に基づく次の要件を満たす必要があります。第一に、文部科学大臣指定の大学・短期大学、または厚生労働大臣指定の養成施設（専門学校）で3年以上の課程を修了すること。第二に、年1回実施される作業療法士国家試験に合格すること。第三に、厚生労働大臣の免許登録を受けることです。受験資格に年齢制限はなく、社会人からのキャリアチェンジも可能です。

3つの取得ルート

作業療法士の養成課程は、自分の状況に合わせて3つのルートから選べます。

試験の概要・合格率

作業療法士国家試験は毎年2月下旬に実施され、午前・午後合計200問のマークシート方式です。一般問題と実地問題で構成され、合格基準は総得点の概ね60%以上、かつ実地問題で35%以上の正答が必要です。過去5年の合格率は次のとおりです。

実施年度	受験者数	合格者数	合格率
第55回（2020年）	6,352人	5,548人	87.3%
第56回（2021年）	5,549人	4,510人	81.3%
第57回（2022年）	5,723人	4,608人	80.5%
第58回（2023年）	5,719人	4,793人	83.8%
第59回（2024年）	5,736人	4,822人	84.1%

実務経験の積み方

養成校在学中には、合計18週以上の臨床実習が必修化されています。実習先は急性期病院、回復期リハビリテーション病棟、介護老人保健施設、訪問リハビリ事業所など多岐にわたり、介護領域への進路を考えている学生は実習段階から老健や特養を希望することが推奨されます。卒後は、まず3〜5年程度を急性期や回復期で経験してから介護領域へ移るキャリア、新卒からダイレクトに介護領域へ進むキャリアの両方が選択肢として一般的です。

作業療法士（介護）のキャリアパス

介護領域の作業療法士は、現場での個別リハビリ業務に留まらず、多様なキャリアパスを描けます。経験年数とライフプランに応じた選択肢を整理します。

5年後・10年後のキャリア

就職5年目までは、評価力・治療技術・多職種連携の基礎を固める時期です。担当利用者数の増加、新人指導、認知症ケア加算や個別機能訓練加算に関わる書類管理など、現場リーダー的な役割を担うことが増えてきます。10年目以降は、リハビリ科長や機能訓練部主任、ケアマネジャー兼任、訪問リハ事業所の管理者など、マネジメント職や専門特化職への分岐が明確になります。

年収1,000万を目指すには

作業療法士として年収1,000万円に到達することは、現場勤務のみでは現実的ではありません。実現するには、訪問看護ステーションの共同経営者、整形外科クリニックの分院長クラス、リハビリ系コンサルティング会社の役員、養成校の教員兼研究者など、経営や教育に踏み込むキャリア設計が必要です。執筆・講演活動を組み合わせる「複業型OT」も近年増えています。

他資格との組み合わせ

キャリアの幅を広げるために、他資格を取得する作業療法士も増えています。代表的な組み合わせは、介護支援専門員（ケアマネジャー）、認知症ケア専門士、福祉住環境コーディネーター、認定作業療法士、福祉用具プランナーなどです。特にケアマネ資格は、利用者のケアプラン全体に関与でき、訪問看護ステーション管理者などの管理職要件にもつながるため人気があります。

作業療法士（介護）に向いてる人・向いてない人

介護領域の作業療法士には、医療機関とは異なる適性が求められます。生活そのものに関わる仕事だからこそ、人間性とコミュニケーション力が技術と同じくらい重要です。

作業療法士（介護）の求人を見つけるには

作業療法士の求人は介護領域全体で増加傾向にありますが、施設による働きやすさの差が大きいのも事実です。失敗を避け、納得できる転職を実現するためのステップを整理します。

失敗しない求人選びの5つのポイント

• リハビリ専門職の人数と離職率：OT・PT・STの合計人数と、過去3年の離職者数を確認。離職率が高い施設は要注意です。
• 個別リハビリの実施件数と時間：1日の担当人数が10名を超える施設は業務負荷が高く、一人当たりの質も低下しがちです。
• 研修・教育体制：新人教育プログラム、外部研修への参加補助、学会発表のサポートなどがあるかを確認。
• 残業時間と書類負担：月の残業時間と、計画書更新やモニタリングに充てる時間の実態を質問しましょう。
• 処遇改善加算の支給ルール：介護職員等処遇改善加算がどの職種にどの程度配分されているか、求人票や面接で確認することが重要です。

介護転職エージェントの活用

介護・リハビリ職に特化した転職エージェントを活用すると、求人サイトには掲載されない非公開求人にアクセスできるほか、施設の内部情報（雰囲気・離職率・残業実態）を事前に把握できるメリットがあります。給与交渉や面接日程調整も代行してくれるため、現職で忙しい人ほど活用価値は高いと言えます。複数社に登録して担当者の質を見比べ、信頼できる1〜2社に絞り込むのが効率的な使い方です。

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